電子ファイルの”無害化”を実現。ファイル単体でのセキュリティリスクを大幅に低減し、分離されたセキュアなネットワーク内での安心活用を実現します。
全国の自治体や関連団体では、総務省の指針に沿って従来の業務ネットワーク環境から、よりセキュリティを高めたネットワーク環境への移行が実施されました。
中でも、インターネットや、メディア媒体からのパソコン端末上への電子データに保存し活用することに対しては、セキュリティの確保が重要とされています。
そして、JA様や金融関係から、教育庁・教育委員会、病院関係へと適用の範囲が増え始めました。
VOTIRO社が提供する、Votiro SFG 製品は、従来の電子データに対するセキュリティ確保方法とは全く異なる考え方で、セキュリティを高める環境を提供します。
高い安全性を確保する必要が求められるネットワーク環境への電子データの持ち込みは、可能な限りのセキュリティを確保し、重要な情報の外部への流出を含めて、予期せぬセキュリティ事故の発生から回避できる状態であることが必要とされています。
Votiro SFG 製品は、このニーズにお応えの出来る製品として、”指名”される製品となっています。
自治体で活用される チャットツール内で 電子データファイルを 正しく無害化し LGWANに安全に持ち込める仕組み
本件に関するご紹介書面 (PDF:2.4MB)
ビジネスチャットツール『 LGTalk 』の案内サイト
Votiro SFG 製品は、「安全が不明確な電子データファイル」を、搭載する機能により安全化したファイルで出力します。このファイルは「Sanitize(消毒済)データファイル」と呼ばれます。Votiro SFG 製品が処理した電子データファイルは、安全なデータファイルとして高いセキュリティが求められるネットワーク環境において利用することが出来ます。
※Votiro SFG が対応するファイル形式を確認の上、導入ください。
Votiro SFG は、内部に複数のアンチウィルス機能(エンジン)を搭載しています。このアンチウィルス機能は、世界中で多く利用されている製品の中から、VOTIRO社により選択されています。万が一、このアンチウイルス製品にて、ファイルの検査が不合格となった(既知のマルウエアに感染していると判断)された場合は、該当電子データファイルの「Sanitize」は実行せずに、マルウエアに感染していることを、通知するPDF文書を出力します。Votiro SFG の利用者は、通知されるPDF文書を確認すると、Sanitize されなかった理由と状態を知ることができます。
Votiro SFG は、既知のマルウエアが検知され無かった電子データファイルについて、Sanitize 処理を行います。Sanitize 処理は、VOTIRO社が準備した手法にて行います。
Votiro SFG は、ファイル内に脅威が存在するかどうかを判別することなく、すべての対象となる電子データファイルにSanitize (サニタイズ・消毒化・無害化) 処理を強制的に実施します。また、その処理については、利用者側で任意に条件などを変える操作などはできません。
Microsoft Officeファイル | Excel、PowerPoint、Word、RTF、Visio 2013以降 マクロや組み込みオブジェクト等を見つけ出し、サニタイズ |
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PDFファイル | サニタイズ後、PDFのテキストコピー機能や検索機能を維持 |
画像ファイル | BMP、GIF、WMF、EMF、PNG、JPG、JPEG、TIFF、TIF、WDP 画素レベルでファイル分析を行う |
メールの添付ファイル | EML, MSG, ICS メール添付ファイルをサニタイズ |
圧縮ファイル | ZIP、TAR、RAR、7Z、GZIP、GZ 多重圧縮ファイルにも対応 サニタイズ後、再圧縮も可能 |
動画、音声ファイル | AVI, MP4, MPEG, MPG, WMV, M4A, MOV, 3GP, DAT, M4V, MKV, MP3, WMA, WAV |
上記の内容は、情報編集時の情報です。製品開発元の都合で内容に追加や削除が生じる場合があります。最新の情報については、製品WEBサイトなどをご確認ください。
VOTIRO SFG が実現する最大のメリットは、包括的な無害化プロセスの提供にあります。
それは、ファイルの識別やマクロ・スクリプトの削除だけでなく、構成要素の分解と再帰的なファイル無害化、そして原本性を保ったファイル再構成までを提供することです。
他社製品では、単純なファイル識別やマクロ・スクリプトの削除まではできても、VOTIRO社が業界パイオニアとしてリードしている無害化プロセスまでは再現できません。
上記の内容は、情報編集時の情報です。製品開発元の都合で内容に追加や削除が生じる場合があります。最新の情報については、製品WEBサイトなどをご確認ください。