メーカ製品パンフレット
Secure Back は、純国産のデータバックアップ運用を実現するソフトウエアです。
変化したファイルのみをバックアップすることで対象機器の負荷を低減。また 「帯域制御」や「セッション制御」などによりネットワーク負荷を抑えるテクノロジーを搭載しています。
使い易さを重視したGUIを実装しており、リストアも「タスクトレイのアイコン」や「WEBブラウザ」から行えるのでトラブル時にも分かりやすく操作性も抜群です。
メールバックアップも標準対応(6種類)ですから、利用ソフトに合わせて設定できる点も好評いただいております。
Secure Back製品は、よく聞く”データバックアップシステム”とは違います。
LANの通信帯域に影響を与えない運用ができるため、バックアップ動作が邪魔にならない!
端末側ではバックアップ動作が動いてると気付かない位に軽い動作!
バックアップ時にファイル毎の世代管理が出来るため、端末でファイル紛失しても復旧できる!
パソコン交換後、前のパソコンで使っていたフォルダとデータを短時間で自動引越し!
電子メールがバックアップ出来るので、パソコン故障時なども困らない!
リアルタイムバックアップ:
パソコン端末やファイルサーバ上のバックアップ対象のファイルが更新されると自動的にバックアップを行います。定期的にバックアップする従来方式とは異なり、常に最新データによる復元が可能になります。
ファイルの更新とは、「既存ファイルの変更による”上書き保存“のとき」「ファイル新規作成のとき」「ファイルのコピーを実行したとき」など、パソコン端末上のファイルに変化があった状態をいいます。
【メリット】
リアルタイムバックアップは最新のデータを常時バックアップできるため、どのタイミングでデータを失っても最新のデータをすぐに復旧できます。また、特定の時間にバックアップを実行する方式と異なり、バックアップのタイミングを分散できるため、バックアップによってPCやネットワークにかかる負荷を大きく軽減できます。
パソコン端末上の電子メールは、仕事をする上で極めて重要です。パソコン端末の万が一の故障などがあっても、電子メールの情報が復旧出来るのは、大変助かります。
対応メール
対応メール
パソコン端末の入替えは、様々な場面で必要になります。
しかし、元のパソコン端末から必要なデータを選別し退避の操作を行った後、新しいパソコン端末へ退避した場所から改めて必要なデータを戻す操作を端末利用者が手操作で実施しているのが現状。この作業だけで、数時間から数日間の時間を費やします。
Secure Back があれば、日々の自然な自動バックアップと新しいパソコン端末へのオートリストア機能による自動的なデータのコピー動作により、新しいパソコン端末がわずかな時間で使えるようになります。
また、データの引越し漏れ(忘れ)によるトラブルや、専門的な手間が必要な電子メールデータの移行作業が不要になるので、パソコン端末管理者も時間損失が最低限に抑えられます。
・・・の際に、短時間でパソコン端末が使えるようになりました。
パソコン端末を使った業務が早く再開出来て、大変助かりました。
万が一、情報漏えい事故に遭ってしまったとき・・・
情報セキュリティの事故対応として、調査の中でパソコン端末を調べる場合があります。
容疑のあるパソコン端末が確保できなかったり、或は、既にパソコン端末上からデータが削除されているような場合、Secure Back が容疑のあるパソコン端末を再現(クローンPC)させることが出来ます。さらに、ファイルの履歴を復元(先祖帰り操作)することが出来るので、パソコン端末のフォレンジック(パソコン端末内の調査・操作・解析など)を強力に支援できます。
バックアップ運用を管理するには、ブラウザで動作する管理専用ソフトを使います。
パソコン端末やファイルサーバのバックアップ条件などを一括で設定し運用します。
各パソコン端末ごとに帯域を指定し、送信制御することが可能です。
バックアップ先となるサーバへのパケット送信の際、単位時間当たりの転送量が指定帯域の範囲を超えないよう、管理者側でパケット送信を制御します。
また、同時実行する台数を設定ことも可能で、ネットワークの負荷を適切にコントロールできます。
データ保存先のサーバ空き容量不足や、アップデート情報などバックアップサーバから管理者に対して自動的にお知らせが通知されます。
また、サーバのディスク容量の全体使用と個別使用を一覧で管理。肥大化した場合の削除や移動、パソコン端末利用者への指示出しなどに利用できます。
バックアップログやリストアログ、操作ログなどをユーザ、内容、期間等で絞り込んで確認することができます。
ログはCSV形式やテキスト形式でダウンロードする事も可能です。
※アップデートについてはサービスライセンス契約が必要です